- 患者様のご要望に沿う
適切な診療プランをご提案 -
名古屋市の歯医者 名古屋駅前ファースト歯科・矯正歯科では患者様とのコミュニケーションを大切にし、
「保険適用内で可能な治療を希望」「自費でも希望に応じた治療を受けたい」など、
様々な患者様のご要望やご意見に合わせた治療プランをご提案しています。
適切な治療をご提案するため、些細なことでもお気軽にお話しください。
保険診療と自由診療の違い
名古屋駅の歯医者 名古屋駅前ファースト歯科・矯正歯科では、
保険診療では十分に対応できない症例や、
より高度な精密性や機能性、審美性を求める患者様には自費治療を選択肢の一つとして
ご案内しています。
各治療の特性をしっかりご説明し、無理に自費治療を勧めることはありませんのでご安心ください。
- 保険診療について
- 国が定めた材料や方法に基づいて行う治療です。内容が同じであれば日本全国で料金が一律なので、他院と費用に差はありません。虫歯や歯周病などの治療はできる限り保険診療にて行いますが、全ての治療に適用されるわけではないことをご了承ください。
- 自由診療について
- 自由診療（自費診療）では様々な材料や技術を使用することが可能です。保険診療の制限がないため、より理想に近い材料や治療技術を選択することができ、機能性と審美性を重視した治療が可能です。
※価格は税込です
クラウン（被せ物）・
インレー（詰め物）
クラウン（被せ物）
自費診療となります
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110,000円 |
|---|---|
|
88,000円 |
|
88,000円 |
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99,000円 |
|
88,000円 |
コア（被せ物の土台）
自費診療となります
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11,000円 |
|---|
インレー（詰め物）
自費診療となります
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55,000円 |
|---|---|
|
49,500円 |
※価格は税込です
義歯（入れ歯）
自費診療となります
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|---|---|
|
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|
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※価格は税込です
インプラント
自費診療となります
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無料 |
|---|
1本〜少数の歯を失った場合
自費診療となります
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55,000円 |
|---|---|
|
165,000円 |
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- 【主なリスク・副作用】
- メインテナンスを怠ると、粘膜に炎症を起こす「インプラント周囲炎」になる場合があります。
さらに進行するとインプラントを支える顎の骨が溶け、インプラントが抜け落ちてしまう危険性があります。
上顎／下顎／両顎すべての歯を失った場合
自費診療となります
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|---|---|
|
891,000円 |
|
|
- 【主なリスク・副作用】
- メインテナンスを怠ると、粘膜に炎症を起こす「インプラント周囲炎」になる場合があります。
さらに進行するとインプラントを支える顎の骨が溶け、インプラントが抜け落ちてしまう危険性があります。
その他オプション
自費診療となります
|
|
|---|
※価格は税込です
矯正歯科
自費診療となります
|
無料 |
|---|---|
|
55,000円 |
全顎矯正
自費診療となります
※料金は矯正装置を装着する時点で発生します
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748,000円
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|---|---|
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814,000円
|
|
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部分矯正
自費診療となります
※料金は矯正装置を装着する時点で発生します
|
|
|---|
その他オプション
自費診療となります
※料金は矯正装置を装着する時点で発生します
|
|
|---|
※価格は税込です
ホワイトニング
自費診療となります
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|---|---|
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エアフロークリーニング付き
プラン
自費診療となります
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29,800円 |
|---|---|
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50,800円 |
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64,800円 |
その他
自費診療となります
|
|
|---|
※価格は税込です
その他
自費診療となります
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44,000円 |
|---|
使用可能なクレジットカード
自由診療（自費診療）に限り、下記のクレジットカードでのお支払いが可能です。
デンタルローンについて
名古屋市の歯医者 名古屋駅前ファースト歯科・矯正歯科では
自由診療（自費診療）に限り、デンタルローンによる分割払いも可能です。
お支払いプランなど、詳しくは下記よりご確認ください。
医療費控除について
医療費控除とは、ご自身や生計を共にするご家族のために医療費を支払った場合に受けられる、
一定の金額の所得控除のことです。
歯科の自由診療は高価な材料を使用する場合が多く、
治療代が高額になることがあるため医療費控除の対象となります。
毎年1月1日〜12月31日に支払った分を翌年3月15日までに確定申告をすると、
医療費控除が適用されて税金が還付されます。
医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額（最高200万円）です。
医療費控除額（最高200万円）
＝（支払った医療費の額 ー
保険金などで補てんされた額) ー 10万円※
※所得金額の合計が200万円未満の人は、
所得金額の5％になります。
例えば、給与年間700万円の方が60万円の矯正治療代金を支払った場合は、
→所得税から102,100円還付されます。
→住民税から50,000円が減税されます。
つまり、60万円の矯正治療が実質447,900円で受けられます。税率が高い方ほど節税効果は高くなります。（ただし、ご家庭の扶養人数、入っている保険の種類など個々で異なりますので、必ずしも、上記の金額の還付があると保証するものではありません。）
医療費控除の税率と医療費の軽減額はこちらの表をご覧ください。
※スワイプしてご覧ください
| 課税所得金額 | 税率 所得税＋住民税 |
医療費（円） | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 50万円 | 70万円 | 90万円 | 110万円 | 130万円 | 150万円 | ||
| ～195万円以下 | 15% | 60,000 | 90,000 | 120,000 | 150,000 | 180,000 | 210,000 |
| 195万円超～ 330万円以下 |
20％ | 80,000 | 120,000 | 160,000 | 200,000 | 240,000 | 280,000 |
| 330万円超～ 695万円以下 |
30％ | 120,000 | 180,000 | 240,000 | 300,000 | 360,000 | 420,000 |
| 695万円超～ 900万円以下 |
33％ | 132,000 | 198,000 | 264,000 | 330,000 | 396,000 | 462,000 |
| 900万円超～ 1800万円以下 |
43％ | 172,000 | 258,000 | 344,000 | 430,000 | 516,000 | 602,000 |
| 1800万円超～ | 50% | 200,000 | 300,000 | 400,000 | 500,000 | 600,000 | 700,000 |
医療費控除の手続きは、医療費控除に関する事項を記載した確定申告書をお住まいの住所を管轄する税務署へ提出してください。
その際、医療費の支出を証明する領収証や通院にかかった交通費などについて確定申告書に添付、もしくは提示する必要があります。
スマホで簡単シミュレーション！
